複雑化する経済社会をリードするための
高度な専門的知識を身につけます
本研究科は、経済のグローバル化の進展と市場経済の世界的浸透によって複雑化する経済社会の諸問題について、理論・実証、歴史・思想および応用・政策を中心に学修します。高度な問題解決能力を身につけ、的確な政策提言のできる学殖および識見の豊かな専門的職業人を養成することを目的とし、これを達成するために必要な授業科目を体系的に設置し、研究指導については組織的に対応できる教育課程を編成しています。
経済学の基礎的理論を修得する上で最も重要な位置づけにある科目群です。 ここでは、経済学の基礎理論を通して、経済学の考え方や分析手法を修得します。本研究科では経済のグローバル化による市場経済の世界的浸透という現況を考慮して、国際経済問題（グローバル金融、国際貿易、アジア経済など）を分析する上での基礎的理論に重点を置いた、開放経済についての学識を高めます。
現代の経済諸問題は、経済史や経済思想史の学術的成果からその解決策を教導されることも多く、過去の経済運営の成果とリスクを歴史的に考察することで、政策の失敗を反復させないとともに、政策選択の可能性を拡げるための重要な視点づくりを養います。
本科目は、①経済のグローバル化と地域経済の変容、②少子高齢社会における社会保障、③金融・財政システム、④環境、食料および資源エネルギーなど、現代の日本が抱える諸問題を分析する上で必要な学識を修得できる科目群です。
法・行政科目は、本研究科院生の特別なニーズに沿って設置された科目群です。 本研究科への入学者の中には、税理士及び公認会計士を志望する者も少なくないと予想され、このような要望に応えるための科目を設置し、体系的かつ効率的に税理士試験科目を修得します。 また、専門試験を課す公務員試験の志望者の入学を想定した科目も設置します。行政職にかかわる実践的な授業により、その志望へのインセンティブを高めることができます。
研究演習は、専修科目において1年次（4単位）、2年次（4単位）を通して履修する必修科目であり、原則として同一教員の下で一連の研究指導を受けます。院生は、専修科目の授業を基盤として学修課題を設定し、理論・実証科目、歴史・思想史科目、応用・政策科目および法・行政科目で修得した分析手法や高度な学識を総合的に駆使して、広範なアプローチによって自己の修士論文または課題探究報告書における学修課題に対する課題解決を模索していきます。
