科目ピックアップ
本学部 経済学科のカリキュラムから魅力的な科目をピックアップしてご紹介します。
前段で消費者の理論、生産者の理論、市場取引を、後段でゲームの理論、不完全競争の理論、市場の失敗までを、順を追って学びます。消費者と生産者の行動などから考察し、さらには市場や企業のさまざまな状況を分析していきます。
経済学の成立の流れの中でマクロ経済学の立脚点を明らかにするとともに、マクロ経済学を基礎から学習します。また、GDPと利子率の関係を学び、日本銀行の役割や金融政策についても理解を深め、海外との関係をも考慮したオープンマクロと呼ばれる開放体系の分野についても学びます。
経済学という学問がどのように成立し発展してきたのかを、社会状況や思想動向にも着目しながら学びます。近代から現代にいたる経済「学」の歴史をたどりながら、その基礎にある人間と社会に関する「考え方」や問題意識について理解を深めます。
現代の世界経済の状況を歴史的視角から把握できる力を身につけることを目的として、経済史の基礎知識を学びます。ヨーロッパの資本主義経済を検証し、アジアそして日本との関わりなどを分析、幅広い視野で理解を深めます。
日本経済の歴史を概観し、現代の経済状況を歴史的視点から考察するための専門知識を身につける。古代から21世紀初頭までの対外関係や経済政策に加えて、生産・流通・消費の諸局面を含め、多様な側面から日本経済を捉える。
この講義の目的は、ヨーロッパ近現代の歴史を資本主義経済の展開を中心に概説するなかで、歴史的思考力を磨くことにあります。まず、近代資本主義に関する段階論的認識と類型論的認識について解説し、つぎに段階論的認識の具体的事例としてイギリス資本主義を取り上げ、その胎動、誕生、発展、確立、変容からなる発展諸段階について講述します。
現代の経済学で必須となる数学を、実務的・応用的観点から学びます。大学入学前までの演習・再確認から始め、発展的に極大・極小問題、指数や対数、微分、そして確率論の基礎などを、経済理論そのものと絡めながら学習します。
大学生として今後の学習や研究活動、さらには就職活動や就職後の社会生活まで見越した情報リテラシーの習得として、主にパーソナルコンピュータにおける情報処理の基礎技能を学びます。また、企業との連携を図ることで、より実践的な学習を展開していきます。
感覚や感情に基づいて経済を分析するのではなく、数字の裏付けをもって経済を分析するための経済統計学を学習します。記述統計学から推測統計学までを幅広く、系統的に学ぶことで、経済に欠かせない統計学を身につけます。
経済分析における情報処理の基礎を学ぶために、代表的な表計算ソフトウェアであるExcelを用いて、実例に触れながら演習を行います。さらに、さまざまな経済データの取り扱いに関する技術を学び、金融データやアンケートデータの分析を行っていきます。
経済分析において大きな役割を果たす、ICT(情報通信技術)に関する知識と技能を習得します。経済活動におけるICTの影響や利活用について基礎知識を学ぶとともに、経済分析に有用な情報システムとしてデータベースに着目し、データベースの理解と実践的な応用力を養うことで、経済分析に必要な高度な情報処理の技能を習得します。
ビジネスパーソンに必須の実践的英語力を身につけ、英語力の指標となっているTOEICの発展的対応力の向上を目指します。また英文電子メールやWebの英語サイト等、ビジネスに直結する英語でのコミュニケーション力についても基礎的なものから応用的なものまでを網羅していきます。
ビジネスシーンに対応できる実践的英語力の向上を目的としています。電話応答や英語会議等に使用する口語表現、またビジネスで活用できる英文電子メール等の発信型表現について演習を行い、TOEICについても継続的な指導により、ライティングへの対応力も身につけます。
経済学の基礎理論や経済学的思考、さらに専門科目の習得を踏まえて、 各自の関心に沿ったテーマの演習を選択。 文献の読みこなしから発表、そして専門的な分野でのディスカッションや グループワークなどによる概念や理論の習得を経て、最終的な卒業論文の完成を目指します。
資本主義経済において、デフレ経済、累積債務、経済格差と貧困、そして地球環境問題など、市場から政策までのさまざまな経済問題を理論的に分析・検証するとともに、問題解決に向けた政策立案を学んでいきます。
社会政策は、労働と生活において発生する諸問題を取り扱います。なかでも雇用政策が重要であり、若者の非正規雇用、最低賃金制度、自治体の就労支援システムなど、日本の社会政策の課題を追求します。
少子高齢化や貿易収支の赤字など、現代の日本経済が抱える諸問題を分析します。そして、今後の経済成長、財政、社会保障への影響といった観点から考察し、諸外国との比較も行いつつ、対策について学んでいきます。
雇用や賃金に関する諸問題について、経済学の視点から理論的に分析し、さまざまな雇用政策の意図や効果を理解します。さらに少子高齢化、非正規労働、賃金格差など、現在の労働市場で実際に起きている諸問題に関する実証的分析結果や政策評価を学びます。
都市の市場メカニズムを、地理的、社会的、経済的な観点から、具体的事例を上げながら理論的に分析します。また、都市内部の土地利用のメカニズムを、人口動向に基づいて検証するなど、都市政策に関連した課題についても学んでいきます。
ゴミ問題から地球温暖化問題まで、現代の経済と環境に関わる問題を分かりやすく体系的に説明します。環境危機、環境の経済評価、環境政策、環境再生による地域再生などをテーマに、環境問題の基礎知識を身につけます。
まず経済、産業の自律的な発展過程に関して理論とデータを踏まえて検証し、さらに経済の国際化と政府による産業政策の2つを主要テーマとして、現代産業の視座から日本経済の現状と課題について学び、今後の日本経済と産業のあり方を議論していきます。
計量経済学は、理論的に作成されたモデルを現実のデータを用いて統計的に検定して経済予測や政策の評価・策定を行います。この講義では、計量経済学の基礎理論を理解すること、また、コンピュータを用いて自ら回帰分析等を行う能力を身につけることを目標とします。
私たちの暮らしを支える農業および食料産業について学び、持続可能なフードシステムと日本農業のあり方、現代社会におけるアグリビジネス(農業関連産業)に関する理解を深めます。さらに、農業・食料産業を取りまく諸課題を解決するのために必要な考える力を養うことを目指します。
製造業、外食産業、通信・ネットワーク産業などにおける企業行動を分析します。また、本講義を通して、一方では市場の失敗や経済政策を学びつつ、他方で市場支配力を生み出す企業戦略の考え方を修得していきます。
高齢化が進む日本における社会保障について、政策・制度の基本的な事柄を学びます。そして医療、年金、介護、生活保障など社会保障の重要な課題を取り上げて、掘り下げていきます。
私たちが住む地域の経済はどうなっているのか、どのような方向に向かうのか、その要因は何かを考えます。そして戦後の日本経済の発展と地域経済、産業の形成などを、自治体の地域政策と合わせて論じていきます。
まず、金融とは何かから始まり、直接金融と間接金融の仕組みや相違点、金利に関するさまざまな理論、金融商品と市場について学習します。さらに、それらをベースにして、デリバティブの目的や取引内容、投資のリスクなどのファイナンスの基礎理論を学びます。
市場機構とは万全なものではなく、国や地方公共団体が財政を通じて市場を補完することで望ましい社会が実現します。租税の徴収、公共財の供給、社会保障、公共投資や減税による景気対策など、政府が行う経済活動を体系的に学びます。
国と地方の財政的関係を意識しながら、地方財政を理論的に捉え、地方分権のみならず、行政の効率化についても学びます。現在、県や市町村のデータは細かく公表され、地方間の比較がしやすくなりました。自分が帰属する県・市町村の財政状況のみならず、他の地方と比較することによって地方財政に対する政策提言ができる力を身につけてください。
公共経済学は、政府やそれに準ずる機関など公共部門の経済活動や、さらに広い意味で、経済学における公共という概念に関する経済現象を経済理論を用いて分析する分野です。この講義では、それらについてミクロ経済学にもとづいて学習します。
この講義では国際経済学の基礎的なフレームワークを学習します。なぜ貿易が発生するのかをリカードの比較優位論をもとに考え、部分均衡分析をもとに貿易の利益や輸入関税、輸入数量制限等の効果についても理論的フレームワークのもとで考えます。また、制度面においても、WTOによる多角的貿易自由化や、TPPのような地域貿易協定の効果などについても学習します。
国際貿易の基本理論を紹介し、産業内貿易論、直接投資、多国籍企業の活動、関税や輸入数量制限などの貿易政策について説明します。また、東アジアの貿易問題の現状を取り上げ、現代のグローバル経済の動向について理解を深めます。
この講義では、国際収支や外国為替など関する基礎的な理論や制度を学んだあと、為替レートと国際収支の調整、国際資本移動と国際資本市場、新しい国際通貨制度の枠組みなどについて学び、国際金融の分野で実際に生じているグローバル金融危機や欧州債務危機などについて理解を深めます。
開発経済学の基本的な理論や概念を学び、開発途上国の事例を通して開発途上国の貧困問題について理解を深めます。また、開発途上国がどのような要因で経済的に発展していくのか、そしてどのような要因で発展が阻害されるのかを考察し、開発途上国の経済成長を長期的に持続させていくためには何が必要であるかを検討していきます。
この講義では急速な経済成長を経験してきたアジア経済が迎える新局面を、経済統合、労働移動、資本移動、技術革新、格差などの概念を足がかりに経済学的に理解することが目標です。また、アジア各国・地域の歴史的背景についても概観することで、アジア地域についての理解を深めます。特に、近年成長の著しい中国、インドについて考察を行います。
戦後ヨーロッパ統合の開始から、今日のユーロ危機に至る過程を分析することで、経済の視点からヨーロッパ統合とは何であるかを学びます。そして度重なる経済危機を乗り越えて来た歴史から、今後ヨーロッパ経済がどのように進展するのかを考察します。
経済のグローバル化を背景に、企業が海外で事業展開を行う際の マーケティング活動を中心に学んでいきます。 理論面だけでなく実践面にも焦点を当て、事例研究も多く取り入れて 21世紀という新しい時代の国際マーケティング論を習得していきます。
財務本省及び東海財務局などの現役財務省職員等が講師として登壇し、財務省・金融庁の視点から「財政」「税制」「金融」「経済」等について講義を展開します。財政、税制、金融等に関する実践的な知識を深めることを目標としています。
地域ビジネス活性化とまちづくりに関わる機関と連携し、その活性化を進めるための理論的枠組みと実践的手法を学びます。さまざまな調査の手法により問題を分析し、地域ビジネス活性化とまちづくりの提言ができる能力を身につけます。
地域主権が叫ばれる中、地域経済を的確に分析し政策につなげていくことの重要性が増しています。この科目は、政策立案の役割を担うシンクタンクと連携して、地域経済を分析するために必要な実践的な知識を学びます。さらに、地域の社会経済的な課題とその解決について、具体的な経済政策や産業政策を取り上げて多面的に考察します。
東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社による寄附講座として、証券や証券市場にまつわる諸トピックスを実務的な視点から学んでいきます。そこから生活者にとって必要な証券投資のための基礎的な知識を身につけるとともに、資産運用における投資の心構えを身につけます。
文献の読み方、関連資料の調査・収集の仕方など、大学における学びの基礎の修得からはじまり、経済の専門的問題にの基礎的な知識を学びます。さらに演習の諸活動を通じて、コミュニケーション能力や人間関係形成力を培っていきます。
基本的な知の技法を基礎として、共通の演習テーマのもとで専門的問題について学びます。少人数で指導を受けながら、文献の講読、プレゼンテーション、討論などをとおして専門的問題に関する理解をよりいっそう深めていきます。
ここまでの学びの到達点を踏まえて、よりいっそう専門的な問題について文献読解、プレゼンテーション、討論などを通じてその理解を深めます。そのうえで、演習における学びの総合として卒業論文の完成を目指します。